叢生の矯正は保険適用される？条件と費用の目安をわかりやすく解説

歯並びのガタつきやデコボコが気になって、「叢生の矯正をしたいけれど、費用が高そうで踏み出せない」と感じていませんか？

見た目の悩みだけでなく、噛みにくさや磨き残しによる虫歯リスクもあるため、早めに治したいと思う方も多いはずです。

しかし、叢生の矯正治療は原則として自費診療とされることが多く、保険が使えるのかどうか不安に感じている方も少なくありません。

実は、一定の条件を満たせば健康保険が適用されるケースもあり、費用の負担を抑えながら治療を受けられる可能性があります。

この記事では、「叢生の矯正に保険が使える条件」や「適用された場合の費用の目安」、さらには「費用を抑えるための具体的な方法」について、わかりやすく解説しています。

「費用の不安で矯正を諦めたくない」「少しでも経済的な負担を軽くしたい」と感じている方は、ぜひ最後までお読みください。

叢生の矯正治療は保険適用される？

叢生の矯正治療は、原則として健康保険の対象外になります。

理由は、叢生が見た目を整えることを主な目的とした治療と判断されることが多く、医療上の必要性が認められにくいためです。

ただし、噛み合わせの問題が重度で、日常生活に支障をきたしていると診断された場合や、顎の骨に外科的な処置が必要とされるケースでは、保険適用となることもあります。

たとえば、顎変形症と診断された上で、外科矯正が必要と判断された場合には、保険が使える可能性があります。

保険適用の対象かどうかは見た目だけでは判断できませんので、まずは歯科医院で精密検査と診断を受けることをおすすめします。

保険適用になるケース

叢生の矯正治療でも、特定の条件を満たす場合には保険が適用されます。

治療の目的が見た目の改善ではなく、医学的な必要性に基づくと判断されたときに限り、公的医療保険が使えることがあります。

ここでは、保険適用となる代表的な3つのケースについてご紹介します。

厚生労働大臣が定める先天性疾患に起因する場合

厚生労働大臣が指定する先天性疾患に該当する場合は、矯正治療に保険が適用されます。

例えば、口唇口蓋裂をはじめとする53種類の疾患が対象となっており、これらの病気によって噛み合わせや歯並びに異常が生じたと診断されたときには、治療費の一部が保険でまかなわれます。

これらの疾患は、咀嚼や発音に影響を及ぼすことがあり、機能回復を目的とした治療が求められます。

治療の際には、病気の診断書や医師の所見が必要となるため、医療機関での精密な検査を受けておくことが大切です。

対象疾患の最新の一覧については、厚生労働省の発表資料を確認することをおすすめします。

顎変形症と診断された場合

顎変形症と診断された場合には、外科矯正を含む治療が保険適用となります。

顎の骨格に大きなずれがあると、通常の矯正治療だけでは歯並びや噛み合わせの問題を解消できないことがあります。

そのようなケースでは、顎の骨を切る手術が必要とされ、手術の前後でおこなう矯正治療も含めて医療保険が使える対象になります。

ただし、治療は「顎口腔機能診断施設」として厚生労働大臣に認定された医療機関で受ける必要があります。

適切な医療機関を選ぶことで、診断から治療、手術まで一貫して保険診療として受けられます。

埋伏歯開窓術を必要とする場合

埋伏歯開窓術が必要とされる場合は、保険適用の対象になります。

たとえば、永久歯が3本以上骨の中に埋まっていて自然に生えてこない状態では、歯茎を切開して歯を引き出す処置が必要になります。

このような状況は、歯の萌出に異常があると診断され、治療を伴う矯正の必要性が認められます。

埋伏歯の位置によっては、隣接する歯の成長や歯列全体に悪影響を及ぼすこともあるため、早期の対応が求められます。

埋伏歯の治療に加えて、上下全体の歯列矯正も保険適用となることがあるため、歯科医師に詳しく相談してみるとよいでしょう。

叢生の保険適用に関する注意点

叢生に対する矯正治療が保険適用となる場合でも、いくつかの重要な注意点があります。

医療保険が使えるのは、限られた条件を満たす場合に限られるため、事前に確認しておくことが大切です。

機能改善が目的であること

保険適用の矯正治療は、噛み合わせや発音、咀嚼などの機能回復を目的とした治療に限られます。

見た目の整え方を重視した矯正治療は、たとえ歯列に問題があっても保険対象とは認められないケースがほとんどです。

たとえば、前歯が少し重なっているだけのような軽度の叢生では、審美目的とみなされる可能性があります。

反対に、噛み合わせに明らかな支障があり、日常生活に影響が出ている場合には、医師の診断によって保険対象になることがあります。

機能面の問題があるかどうかを明確にするためにも、早めに検査を受けることが重要です。

指定医療機関で治療を受けること

保険診療として矯正治療を受けるには、厚生労働大臣が指定した医療機関での治療が必要になります。

たとえば、顎口腔機能診断施設や障害者自立支援指定医療機関など、指定を受けた医療機関であることが条件です。

一般の歯科医院では対応していない場合もあるため、事前に保険適用の診療実績があるかを確認する必要があります。

また、紹介状が必要になるケースもあるため、初診の段階で医療機関の選定について相談しておくと安心です。

保険適用を希望する場合は、対象となる医療機関であるかどうかをしっかり調べてから受診しましょう。

矯正装置が制限される

保険診療では使用できる矯正装置の種類に制限があります。

たとえば、舌側に装着する裏側矯正や、透明なマウスピース型の装置（アライナー）は、基本的に保険の対象外です。

これらは見た目の美しさを重視した装置とされるため、保険適用の範囲から外れてしまいます。

保険診療で用いられるのは、主に金属製のワイヤーとブラケットによる表側矯正です。

見た目や装着感にこだわりがある場合は、自由診療と保険診療の違いをよく理解した上で選ぶことが大切です。

叢生の治療費用を抑える方法

叢生の矯正治療は、費用のかかる治療のひとつですが、工夫次第で出費を軽減することが可能です。

費用面で不安がある方は、以下の方法を活用し、無理のない治療計画を立てましょう。

医療費控除を活用する

医療費控除を活用すれば、治療にかかった費用の一部を所得税・住民税の軽減につなげることができます。

噛み合わせや発音など、口腔機能の回復を目的とした矯正治療は、医療費控除の対象となる場合があります。

1年間に支払った医療費が10万円を超えた場合、確定申告を通じて控除が受けられます（所得200万円未満の方は所得の5%が基準）。

生計を共にする家族の分も合算できるため、対象額に達しやすくなります。

診断書の提出は必須ではありませんが、用意しておくと手続きがよりスムーズに進むでしょう。

支払い方法を工夫する

支払い方法を工夫することで、月々の負担を抑えながら治療を進めることができます。

歯科医院によっては、無利息の院内分割制度を設けている場合があり、金利や手数料がかからないのが特徴です。

デンタルローンを利用すれば、銀行や信販会社のサポートを受けながら長期的な分割払いが可能となり、リボ払いに比べて金利が低い傾向があります。

また、クレジットカードによる支払いに対応している医院も多くありますが、分割やリボ払いには手数料が発生することがあるため、注意が必要です。

無理のない支払い計画を歯科医院と相談しながら決めていくと安心です。

比較的費用が抑えられる治療法を検討する

治療費を抑える方法のひとつに、症状に応じた治療法の見直しがあります。

軽度な叢生であれば、前歯だけを整える部分矯正が選択肢となり、全体矯正よりも費用と期間を抑えられます。

一般的なワイヤー矯正も、裏側矯正やマウスピース矯正より費用が安く、最近では目立ちにくい器具も使用されています。

歯科大学病院での治療は、費用が比較的低く設定されていることが多く、経済的な負担を軽減したい方には適した選択肢です。

治療期間や担当医の変更などのデメリットもありますので、事前に確認した上で検討しましょう。

矯正モニターの利用を検討する

矯正モニター制度を利用すれば、通常よりも割引された費用で治療を受けられる可能性があります。

症例写真の撮影やアンケートへの協力などが条件となる場合があり、顔の写り方や公開範囲については事前に説明があります。

割引率は医院によって異なりますが、経済的に負担を抑えたい方にとっては魅力的な制度といえます。

募集は不定期で、症例や希望する治療内容が合致しないと応募できないこともあります。

モニターを希望する場合は、タイミングを逃さないよう定期的に医院の情報をチェックしておくとよいでしょう。

複数クリニックでのカウンセリングを受ける

複数のクリニックでカウンセリングを受けることで、費用や治療方針の違いを比較することができます。

無料で相談を受け付けている医院も多く、同じ症状に対するアプローチが異なることもあるため、情報収集として非常に有効です。

治療費や装置の種類だけでなく、支払い方法や診療時間など、生活に合った条件も含めて検討することが大切です。

1か所に決めてしまう前に、いくつかの選択肢を比べることで、自分に合った医院を見つけやすくなります。

納得のいく治療を受けるためにも、時間をかけて比較検討することをおすすめします。

まとめ

叢生の矯正治療は基本的に保険適用外ですが、顎変形症や特定の先天性疾患、埋伏歯の処置が必要な場合など、医学的な理由があると保険が適用されることがあります。

保険適用を受けるには、機能改善が目的であることや、指定医療機関での治療が必要で、使用できる装置にも制限があります。

費用面が不安な方は、医療費控除の活用や分割払い、部分矯正、矯正モニターなどを検討することで、負担を軽減することが可能です。まずは保険適用の可能性を含め、複数の歯科医院で相談してみましょう。